老後は自分や家族にとって必要な保険を考えて選ぶべきであり、ライフスタイルに合わせて保険の見直しが必要です。
老後は生命保険を見直そう!
国の保険制度は手厚い
日本の公的保険制度はとても手厚く、民間の生命保険に加入しなくても十分、といわれるほどです。
例えば、「高額療養費制度」では、1か月あたりの医療費の自己負担に上限が設けられており、それを超えた分の金額を支給してくれます。
また、病気やケガで働けなくなったときには「傷病手当金」が受けられます。
この他にも、病気・ケガ・障害・失業・死亡・老齢などに対して金銭的な補助があり、単に入院・手術費用のために生命保険に加入するメリットは少ないといえます。
国の保険制度の落とし穴
ただし、手厚い公的保険制度も、すべてを保障してくれるわけではなく、次のことに注意が必要です。
- 入院時の差額ベッド代は自己負担
- 高額療養費が付いているからと安心はできない
- 先進医療などの保険外治療は付いてない
- がんなどの長期入院に対しては注意が必要
入院時に個室を希望する場合は、差額のベッド代などは自己負担となります。
また、「がん」「心疾患」「脳卒中」など、いわゆる三大疾病の場合は、治療期間が長引いてしまうことが多く、高額療養費制度があるとはいっても医療費がかさんでしまいます。
そのため、国の保険と現在加入している保険の内容に、自分の状態を照らし合わせながら保険の見直しをすることが大事です。
老後に必要な生命保険!見直しポイント
老後の医療保険は「終身型」を!
医療保険には、保障期間が決められている「定期型」と、保障が一生涯続く「終身型」の2種類あります。
「定期型」は高齢になってから、保険料が高くなるケースが多いのですが、「終身型」は手頃な保険料で手厚い保障が備わっているため、老後・退職後の医療保険には「終身型」がおすすめです。
若いときは定期型医療保険に加入していたという方も、高齢になってから更新をすると、保険料が高くなってしまいます。
保障内容は最低限でOK!
高額療養費制度や健康保険など、日本の公的医療は充実しているため、高額な保険料を支払ってまで、病気やケガに備える必要性は低く、老後の医療保険は最低限で充分です。
先進医療特約などは、月額100円程度の付加で、公的保険の対象外となる先進医療の治療費を保障してくれるので、とても頼りになります。
老後に死亡保険は不要!
そもそも死亡保険は、パートナーが突然の事故や病気で亡くなった時、残された家族の生活費や、子どもの教育資金として備えるものです。
退職を迎えるときには、子どもは独立していることがほとんどでしょう。そのため、老後は家族の生活費や教育費をカバーする必要はなく、葬儀費用として300万円程度を用意しておけば十分といえます。
高額な死亡保険を見直すことで、大きな家計の節約につながります。
まとめ
老後・退職後は保険の見直しの絶好のタイミングです。
「現在の自分の状況」「将来予想されるイベント(家のリフォームなど)」「いま必要な保障とこれから必要となる保障」を考えて、保険の見直しをしてみてください。
【注意】見直しをする前に、必ずご自身の健康状態を確認しましょう。いまの保険を解約した後に健康上の理由で新しい保険に加入できない、なんてことになっては大変です。